マイニング初心者は運用代行がおすすめ

マイニングに関心を持ったとき、どうやってマイニングするかというハードルがあります。考えられるのはソロマイニング。自分で機器を購入し、計算するというものです。しかしソロマイニングはいきなりやろうと思っても、成功の可能性は高くありません。

 

そこで、運用代行などはいかがですか?初期費用数万円、月2,3万円程度で、運用代行してくれるサービスがあります。

 

運用代行で最初、様子をみる

 

マイニングは機材を買うと非常にコストがかかります。決して安いものではないので、30万円~100万円前後のマシンを、たくさん買って並列で並べてマイニングができる人はほぼいないのではないでしょうか。

 

そこで、運用をお願いすることとなります。プールマイニングに参加して、プール上でマイニングを実施し、配分を受けるタイプのマイニングです。投資額に応じてリターンがあるという点では、ソロマイニングとは異なりますが、クラウドマイニングやプールマイニングは、似たようなマイニングスタイルです。

 

また他に、運用代行の会社もあります。数万円を初期費用、月数万円を運用費用として先方に預け、そしてマイニングを運用代行してもらって、得られたビットコインを報酬として受け取るというものです。

 

いまやソロマイニングは実現が難しい時代に入りました。そこで、最初は運用代行にお願いし、良い感じでマイニングできているようであれば、投資額を増やしたり、投資するマシンの数を増やしてみたりして、少しだけ大胆に投資してみるのがいいのではないでしょうか。

 

運用代行の相場は?

 

マイニングの運用代行の相場として、まずMining Japanでは、Antminer S9で月29,800円の運用費となります。12ヶ月契約なので35万7,600円かかりますから、電気代が異様にかかるAntmier S9ということを考えると、運用代行を頼んだほうが、得といえば得です。

 

こうした運用代行は、ビジネスでいうところのレンタル複合機などと同じで、初期費用がかかるものに対して、その費用を負担する代わりに、所有権などもレンタル会社が持ち、同時に運用のメンテナンス部分も担当してくれるものです。

 

運用代行なら、日々のメンテナンスやホコリ取り、火災リスクといった、マイニング運用に関するリスクを、運用代行会社が引き受けてくれます。

 

マイニング運用代行会社のデメリット

 

では、マイニング運用代行を行うのに、デメリットはどの程度あるのでしょうか?

まず、相場が下がってもすぐに解約できないので、1年は様子見する必要があるという点です。つまり、損益分岐点を下回って、月に3万円を運用代行へ支払うのに対し、3万円以下の仮想通貨しか手に入らなくとも、しょうがないということです。

 

ただ、これらは即金で、現金として手に入れるのではなく、仮想通貨ですから、将来の資産になり得ます。もちろん、相場が24時間365日動いていますので、資産が目減りすることもあります。ただ、相場が低迷しても、いまもなお、ブロックチェーン技術の将来を信じる人たちは、マイニングを続けています。

 

マイニング運用代行の注意点

 

注意点として、解約が1年間はできないので結局は、マシンを買ったほうがコストパフォーマンスは良かったという話になりがちです。しかし、マイニングに関しては、膨大な発熱と排気、そして騒音がしますので、自宅でマイニングするのはかなり困難です。自宅にマシンを構えて、うるさいと家族にいわれる程度ならまだマシですが、生活に支障があるレベルで音がなりますので、Antminer S9は自宅用のマイニングマシンではありません。

 

よって、マイニング運用代行は、そうしたマイニングへのハードルを低くしてくれるものなのです。運用代行でじっくりマイニングしてみて、自分の生活スタイルと、マイニングとの相性がいいかどうかを確かめる必要があります。

 

仮想通貨の相場は、24時間365日動いていますので、マイニングの相場も上下します。そこで振り回されてしまわないよう、しっかりと自己管理する必要がありますが、なかには、生活を放棄して相場に夢中になってしまう人もいます。そうした方は、なにかと早急ですので、マイニング運用代行の12ヶ月契約というものもあまりマッチしないのではないかと考えられます。

 

マイニング運用代行のまとめ

 

運用代行は、初心者の選択肢としては大いにおすすめです。なぜなら、実機を持たずにマイニングをスタートできるので、利益計算をしつつも、初期投資が比較的少なめですむからです。

 

しかし、マイニングの利益は仮想通貨の相場に左右されますので、低迷が続く可能性は十分ありますので、なけなしのお金でマイニングすることはやめたほうが無難です。ただ、前年度の利益があったとか、事業や給与所得でそこそこの利益がある場合に、余剰資金の使いみちとしては、意外とおすすめなのです。